- アルバート・ブーラ 氏
ファイザー会長兼CEO
Inside the Mind of the CEO
ファイザーCEO アルバート・ブーラ氏【後編】人々の命を守るブレークスルーを生み出し続けたい
2021/03/29
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #COVID-19
- #Inside-the-Mind-of-the-CEO
短期間でワクチン開発に成功した製薬会社ファイザー。後編ではワクチン普及の課題、社会的要請に応える製薬会社の役割、そして巨大企業を率いるCEOに求められるリーダーシップについて聞きました。
- アルバート・ブーラ 氏
ファイザー会長兼CEO
Inside the Mind of the CEO
ファイザーCEO アルバート・ブーラ氏【前編】迅速なワクチン開発を可能にした変革と企業文化
2021/03/23
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #COVID-19
- #Inside-the-Mind-of-the-CEO
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンを開発した製薬会社ファイザー。同社を率いるのが獣医師からキャリアをスタートし、2019年CEOに就任したアルバート・ブーラ氏です。ファイザーはなぜ短期間でワクチン開発に成功したのでしょうか。その要因について語ります。
- 松井 忠三 氏
株式会社松井オフィス
代表取締役社長
- 高木 和人
PwCあらた有限責任監査法人
パートナー
松井忠三氏×高木和人対談【後編】社風を変えて仕組みを作り文化を根づかせるのが社外取締役の仕事
2021/02/15
- #ガバナンス
- #人材育成
- #イノベーション
経済のグローバル化に伴うマネジメント手法の改革と、その中核を担う経営者の育成。どちらも日本企業にとっては古くて新しい課題です。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大によって、海外を含めたグループ経営の難度がさらに高いものとなっています。
- 高木 和人
PwCあらた有限責任監査法人
パートナー
- 松井 忠三 氏
株式会社松井オフィス
代表取締役社長
松井忠三氏×高木和人対談【前編】ガバナンスの番人か、経営の伴走者か 会社の器を広げる社外取締役の価値
2021/02/08
- #ガバナンス
- #人材育成
- #イノベーション
近年、頻発している会計不正や品質偽装、贈収賄などのインシデントが企業の存続を脅かしています。これらはグループ企業のガバナンス機能の低下に起因する問題です。経営者として企業改革を進めてきた経験を生かし、現在も複数企業の社外取締役を務める松井忠三氏は、コーポレートガバナンスの強化には、仕組みの整備だけでなく、組織全体における経営哲学の浸透が重要だと語ります。
- 深水 大輔 氏
長島・大野・常松法律事務所
パートナー 弁護士
- 池田 雄一
PwCアドバイザリー合同会社
パートナー
深水大輔氏×池田雄一対談【後編】AI活用でリアルタイムに不正を検知デジタルフォレンジックの可能性
2021/02/01
- #AI
- #ガバナンス
- #リスクマネジメント
- #フォレンジック
フォレンジック調査はこれまで主に不正事案が発生した後の調査に活用されてきましたが、近年はその技術を平時のビジネス活動に組み込み、不正の早期発見やリアルタイムのモニタリングによる防止に応用することが期待されています。
- 深水 大輔 氏
長島・大野・常松法律事務所
パートナー 弁護士
- 池田 雄一
PwCアドバイザリー合同会社
パートナー
深水大輔氏×池田雄一対談【前編】デジタルフォレンジックがCOVID-19の拡大で注目される必然
2021/01/25
- #ガバナンス
- #リスクマネジメント
- #COVID-19
- #フォレンジック
経済のグローバル化やサプライチェーンの拡大は、企業活動をダイナミックなものにする半面、その規模の大きさゆえに、ひとたび不正が発覚すると、従来とは比較にならないほどの大きなダメージを企業にもたらします。時に数千億円に及ぶ制裁金やレピュテーションリスクの増大が、企業の存続を左右することも珍しくありません。
- 安井 正樹
一般財団法人PwC財団 代表理事
PwCコンサルティング合同会社 常務執行役 パートナー
- 藤沢 烈 氏
一般社団法人RCF 代表理事
- 鵜尾 雅隆 氏
特定非営利活動法人日本ファンドレイジング協会 代表理事
鵜尾雅隆氏×藤沢烈氏×安井正樹鼎談【後編】連携と競争原理の導入がソーシャル市場を進化させる
2020/10/19
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #COVID-19
企業にとって、NPOやNGOなどソーシャルセクターとの連携は、SDGsへの貢献やESG（環境、社会、ガバナンス）の取り組みという意味でも重要性を持っています。しかし多くの日本企業は、いまだソーシャルセクターとの連携を企業価値の向上に十分につなげられていません。
- 鵜尾 雅隆 氏
特定非営利活動法人日本ファンドレイジング協会 代表理事
- 安井 正樹
一般財団法人PwC財団 代表理事
PwCコンサルティング合同会社 常務執行役 パートナー
- 藤沢 烈 氏
一般社団法人RCF 代表理事
鵜尾雅隆氏×藤沢烈氏×安井正樹鼎談【前編】ウィズコロナ時代に対峙すべき社会課題
2020/10/12
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #COVID-19
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、平時には見過ごされてきた社会課題を次々と浮き彫りにしています。それらはいずれも複雑かつ多様であり、その解決にはパブリックセクター（官公庁・地方自治体等）、プライベートセクター（民間企業）、ソーシャルセクター（NPO・NGO等）の有機的な連携が求められます。
- スティーブン・A・シュワルツマン 氏
ブラックストーン・グループ 会長、CEO、共同創業者
Inside the Mind of the CEO
スティーブン・A・シュワルツマン氏【後編】失敗するのは「人」ではなく「案件」リスクを低減させる仕組みと経営哲学
2020/08/17
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #Inside-the-Mind-of-the-CEO
ブラックストーン・グループの共同創業者スティーブン・シュワルツマン氏のインタビュー後編では、新規ディールの提案を議論するユニークな仕組みや個人として取り組むフィランソロピー活動などについて話を聞きました。シュワルツマン氏が大切にする経営哲学とは。
- スティーブン・A・シュワルツマン 氏
ブラックストーン・グループ 会長、CEO、共同創業者
Inside the Mind of the CEO
スティーブン・A・シュワルツマン氏【前編】「社員は家族」の理念こそが成長の礎。組織を強くする、最上の人材活用論
2020/08/05
- #ガバナンス
- #イノベーション
- #Inside-the-Mind-of-the-CEO
米国に本社を構える世界最大規模の資産運用会社、ブラックストーン・グループの共同創業者スティーブン・シュワルツマン氏にインタビュー。前編では企業文化を浸透させるためのコミュニケーションの秘訣やイノベーションを生み出す人材活用について語ります。
- 其田 真理 氏
個人情報保護委員会事務局長
- 外村 慶
PwCコンサルティング合同会社
パートナー
其田真理氏×外村慶対談【後編】個人情報保護の成否は経営者の意識次第
2020/07/21
- #ガバナンス
- #リスクマネジメント
- #サイバーセキュリティ
- #イノベーション
2020年6月5日、改正個人情報保護法が可決・成立しました。3年ぶりに見直された今回の改正では、デジタルトランスフォーメーション（DX）時代に即した安全かつ透明性の高い個人データの利活用を推進する項目が盛り込まれ、ビッグデータを生かしたイノベーションを後押しすると期待されています。
- 其田 真理 氏
個人情報保護委員会事務局長
- 外村 慶
PwCコンサルティング合同会社
パートナー
其田真理氏×外村慶対談【前編】個人情報保護法改正は日本企業のDXを後押しする
2020/07/20
- #ガバナンス
- #リスクマネジメント
- #サイバーセキュリティ
- #イノベーション
デジタルトランスフォーメーション（DX）が進展する世界において、経済や社会をさらなる発展へ導くには、さまざまなデータを利活用したイノベーションの創出が求められます。
- 石井 恵三 氏
日本コカ・コーラ株式会社
CDO（最高デジタル責任者）
- 箕輪 聡 氏
本田技研工業株式会社
IT本部 コネクテッド開発部 サービス開発課 課長
- デミヨン・ハウレット 氏
オリックス株式会社
グループ戦略部門管掌付
データ改革部・デジタルイノベーション促進部
- 久保田 正崇
PwCあらた有限責任監査法人
執行役専務 パートナー
- 宮村 和谷
PwCあらた有限責任監査法人 パートナー
- ヤン・ボンデュエル
PwCコンサルティング合同会社 パートナー
PwC Japanグループ データ＆アナリティクス リーダー
AI Labリーダー
日本企業がデータドリブン経営を実現するための“処方箋”とは──PwC グローバル メガトレンド フォーラム 2020より
2020/07/16
- #データ活用
- #AI
- #ガバナンス
経営にデータを有効活用する重要性は、もはや議論の余地がないほど明確だ。しかし、多くの企業において、その実践と実現の前に課題が山積している。
- 鹿島 章
PwC Japanグループ マネージングパートナー
- 足立 光 氏
株式会社ナイアンティック シニアディレクター
プロダクトマーケティング（APAC）
- 島田 太郎 氏
株式会社東芝 執行役上席常務 最高デジタル責任者
東芝デジタルソリューションズ株式会社 取締役社長
東芝データ株式会社 代表取締役CEO
「変化を恐れず、愚直に前進するのみ」DXの成功モデルに迫る──PwC グローバル メガトレンド フォーラム 2020より
2020/07/06
- #アップスキリング
- #ガバナンス
- #イノベーション
「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、不確実性が高まる世の中において、ビジネスにおける新しい価値創造やリスクの可視化のため、世界中の企業が取り組む重要なアジェンダとなっている。
- 阿部 敦 氏
富士通株式会社
独立社外取締役 取締役会議長
- ギュンター・ツォーン 氏
日本板硝子株式会社
社外取締役 取締役会議長
- 高木 和人
PwCあらた有限責任監査法人 パートナー
- ショーン・ウィルコックス
PwCあらた有限責任監査法人 パートナー
リスクに向き合い、企業価値を高めるグループガバナンスの強化に向けて──PwC グローバル メガトレンド フォーラム 2020より
2020/06/22
- #ガバナンス
- #リスクマネジメント
- #イノベーション
2020年2月26日に開催された「PwC グローバル メガトレンド フォーラム 2020」では、不確実性が増す世界において日本企業のビジネスに影響を与えうるテーマについて、先進的な取り組みを進めている企業の方々とともにディスカッションを行った。
- 木村 浩一郎
PwC Japan グループ代表
- ブレア・シェパード
PwC Global Leader, Strategy and Leadership Development
- 瀧島 勇樹 氏
経済産業省 商務情報政策局
情報技術利用促進課長
- 迫田 雷蔵 氏
株式会社日立アカデミー
代表取締役社長
DXを成功に導き、デジタル時代を生き抜くためのアップスキリング──PwC グローバル メガトレンド フォーラム 2020より
2020/06/22
- #アップスキリング
- #ガバナンス
- #テクノロジー
テクノロジーが爆発的なスピードで発展を遂げ、イノベーションの波が押し寄せる現代社会。ビジネスの在り方や労働の価値・役割にも大変革が求められており、個人や企業、社会や国にとって「アップスキリング」が最重要課題として浮上している。
- シェリル・サンドバーグ 氏
Facebook COO（最高執行責任者）
Sheryl Sandberg & Dave Goldberg Family Foundation創設者
- ボブ・モリッツ
PwCグローバル会長
シェリル・サンドバーグ氏×ボブ・モリッツ対談【後編】心の問題もオープンに。誰もが安心して能力を発揮できる職場をどう作るか
2020/06/01
- #ガバナンス
- #サステナビリティ
- #イノベーション
FacebookのCOO（最高執行責任者）シェリル・サンドバーグ氏は、夫の死をきっかけに悲しみやつらい体験を乗り越えることの大切さに気づき、非営利団体OptionB.Orgを立ち上げて、逆境にある人たちに心理的サポートを提供しています。
- シェリル・サンドバーグ 氏
Facebook COO（最高執行責任者）
Sheryl Sandberg & Dave Goldberg Family Foundation創設者
- ボブ・モリッツ
PwCグローバル会長
シェリル・サンドバーグ氏×ボブ・モリッツ対談【前編】真の女性活躍のためにリーダーが果たすべき責任とは
2020/05/25
- #ガバナンス
- #サステナビリティ
- #イノベーション
FacebookのCOO（最高執行責任者）として活躍しながら、LeanIn.OrgとOptionB.Orgという2つの非営利団体の活動を通じて女性のエンパワーメントやグリーフケアを推進するシェリル・サンドバーグ氏。『LEAN IN（リーン・イン）』を出版してから7年を経た今も、女性を取り巻く環境にはいまだ課題が山積していると言います。ジェンダー格差の解消のために、組織のリーダーたちは何をすべきなのか。
- イアン・ブレマー 氏
ユーラシア・グループ社長
- 木村 浩一郎
PwC Japan グループ代表
リーダー不在の時代に、分断を超えた「信頼」を構築できるか──GZERO SUMMIT 2019より
2020/02/17
- #データ活用
- #AI
- #ガバナンス
近年、G7を構成する主要先進国が指導力を失い、リーダー不在の「Gゼロ」の時代へと突入しつつある。さらに、米中対立の舞台である先端技術を巡る「テクノ冷戦」が足元で進むなか、企業は地政学への理解を深めて、今後起こり得るリスクや課題に立ち向かわなければならない。このような時代に日本企業が考慮しなければならないポイントは何か。
